「空間情報科学」とは?
この世で起きる現象や社会問題には、空間的な要因と密接に結びついたものが数多くあります。これらの現象や問題を解明したり解決しようとすると、どの場合においても必要となる基礎的な方法があります。その汎用的な方法と応用方法を研究するのが、空間情報科学です。
すなわち、空間情報科学とは、空間的な位置や領域を明示した自然・社会・ 経済・文化的な属性データ(=「空間データ」)を、系統的に構築→管理→ 分析→総合→伝達する汎用的な方法と、その汎用的な方法を諸学問に応用する方法を研究する学問です。
空間情報科学研究センターの目的
空間情報科学研究センターは「共同利用・共同研究拠点」として、空間情報科学に関する研究を行い、同時に研究用の空間データ基盤を整備・提供することを通じて、全国の研究者の利用に供することを目的としています。
空間情報科学の研究は、基礎科学的性格に加えて、応用・政策科学的性格を持つ特色を有しているので、産官学の共同研究が不可欠です。
このように、当センターは主に以下の3つの活動を行います。
(1)空間情報科学の創生、深化、普及
(2)研究用空間データ基盤の整備
(3)産官学共同研究の推進
「空間情報科学研究センター」の位置付け
空間情報科学研究センター(以下、センター)は、東京大学の学内共同利用施設として設立されました。学内共同利用施設とは、東京大学内のさまざまな学部や研究機関に所属する研究者が、それぞれの研究のために利用できる施設です。つまり、センターは特定の専門領域にとどまらず、横断的な研究を行うことが求められています。
これまでにセンターでは、実際に東京大学内のさまざまな研究者とも研究を行って参りましたが、より広く他大学や民間企業の研究者、国の機関とも積極的に共同研究を進めてきました。そのため、2006年4月からは全国共同利用施設として、空間情報科学の創成・深化・普及とあわせて、全国の研究者の支援も一層進めることとなりました。また、2010年4月には、我が国の学術研究の基盤強化と新たな学術研究の展開を目指した、「共同利用・共同研究拠点」 (空間情報科学研究拠点)として新たなスタートを切りました。
現在、センターは、共同利用・共同研究拠点として、共同研究利用システム「JoRAS」 を運用しながら、毎年100件以上の共同研究 を支援し、その成果は、年200編以上の論文等に発表されています。また、利用者の相互交流を図るため、毎年30件程度のイベント を開催し、のべ2500人以上の参加を得ています。センターが中心となって進めるべき研究テーマや研究支援活動などがございましたら、ご要望を是非お寄せください。
センターの組織・運営
空間情報科学研究センター(以下、「センター」)の運営は、センター長の統括のもと、学内の教授、准教授及び講師等により構成される運営委員会 での審議を通じて行われています。また、センター長の諮問に応じるための組織として、委員の総数のうち2分の1以上に学外の学識経験者を含む研究協議会 (共同利用・共同研究拠点の運営委員会に相当)があり、センターの研究計画や共同利用・共同研究に関して審議・助言が行われています。
【研究協議会 名簿】(2024年5月1日現在)
氏名 | 所属 |
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関本 義秀 | 東京大学空間情報科学研究センター・教授・センター長 |
山田 育穂 | 東京大学空間情報科学研究センター・教授・副センター長 |
瀬崎 薫 | 東京大学空間情報科学研究センター・教授 |
高橋 孝明 | 東京大学空間情報科学研究センター・教授 |
小口 高 | 東京大学空間情報科学研究センター・教授 |
貞廣 幸雄 | 東京大学情報学環・教授 |
大森 宣暁 | 宇都宮大学・教授 |
大佛 俊泰 | 東京工業大学環境・社会理工学院・教授 |
松山 洋 | 東京都立大学都市環境学部・教授 |
城所 幸弘 | 政策研究大学院大学政策研究科・教授 |
木實 新一 | 九州大学共創学部・教授 |
河端 瑞貴 | 慶應義塾大学経済学部・教授 |